登録年度 1996年度
氏名 松居 弘次
(マツイ コウジ)
部門 市民
性別
年代 70代
専門分野 地球温暖化、公害・化学物質、3R
主な活動地域 滋賀県長浜市
主な経歴 昭和45年10月より平成19年3月まで、地方公共団体の公害・環境行政に従事。平成19年1月エコアクション21審査人登録。平成19年7月地元の環境保全団体の事務局長に就任。平成20年4月滋賀県地球温暖化防止活動推進員に委嘱される。
特記事項 公害防止管理者(大気・水質・騒音)、環境計量士、エコアクション21審査人
直近の研修受講年度 2025

活動の紹介

2025年度活動実績等報告書提出済

活動日 2025年4月1日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 その他
依頼元 企業・団体
活動区分 企画・活動
2025年度活動実績等報告書提出済

地域の米川への地域の関わりについて

活動日 2025年2月2日
分野 水質
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
長浜市の中心市街地の連合自治会で組織する「長浜まちなか地域づくり連合会」の主催で開催された「第3回米川フォーラム」で、次の内容のプレゼンテーションをした。 内容は、長浜市の市街地を流れる中河川である米川の水質をめぐる歴史を、市が実施してきた50年間の水質調査結果(BOD)の推移を、折々の行政施策と市民活動との関連を解説した第2回のフォーラムの内容を踏まえ、1970年・80年代の市民活動を詳説した。

企業の地球温暖化への適応策としての持続可能経営講座

活動日 2024年4月16日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム(BCMS)の導入が求められている。 今年度も、企業における持続可能経営システムの導入を促進するために、BCMS導入事業所の危機管理担当者を対象とした講座の講師を担当した。

環境フェアの企画・開催

活動日 2024年3月10日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 企画・活動
環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍で2020年は中止、2021年・2022年はオンラインでの開催となったが、2023年から対面での開催となり、2024年も多くの参加者があった。 担当業務として、団体の活動報告コーナーの企画、設営及び当日のコーナー説明を担当した。

地域の米川への地域の関わりについて

活動日 2023年12月9日
分野 水質
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
長浜市の中心市街地の連合自治会で組織する「長浜まちなか地域づくり連合会」の主催で開催された「第2回米川フォーラム」で、次の内容のプレゼンテーションをした。 内容は、長浜市の市街地を流れる中河川である米川の水質をめぐる歴史を、市が実施してきた50年間の水質調査結果(BOD)の推移を、折々の行政施策と市民活動との関連を解説することにより、50年の水質の変遷の歴史を説明した。

企業の地球温暖化への適応策としての持続可能経営講座

活動日 2023年4月19日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム(BCMS)の導入が求められている。 今年度も、企業における持続可能経営システムの導入を促進するために、BCMS導入事業所の危機管理担当者を対象とした講座の講師を担当した。

環境フェアの企画・開催

活動日 2023年3月12日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 企画・活動
環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍で2020年は中止、2021年・2022年はオンラインでの開催となった。2023年は、3年ぶりの対面での開催となり、多くの参加者があった。 担当業務として、団体の活動報告コーナーの企画、設営及び当日のコーナー説明を担当した。

水質で見る米川の歴史

活動日 2022年11月27日
分野 水質
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
淡水生物の保護啓発活動団体の学習会として開催されている連続講座の1講座の講師を担当した。 内容は、長浜市の市街地を流れる中河川である米川の水質をめぐる歴史を、市が実施してきた50年間の水質調査結果(BOD)の推移と、主に行政施策に伴う変動要因の関連を解説することにより、50年の水質の変遷の歴史を説明した。

企業の地球温暖化への適応策としての持続可能経営講座

活動日 2022年8月23日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム(BCMS)の導入が求められている。 今年度も、建設業における持続可能経営システムの導入を促進するために、技術従業員を対象とした1講座の講師と、BCMS導入事業所の危機管理担当者を対象とした2講座の講師を担当した。

オンライン環境フェアの企画・開催

活動日 2022年3月20日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 企画・活動
環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍の中、2022年3月開催の環境フェアは前年度に引き続きオンラインでの開催となった。前年度のZoomのブレイクアウトルーム機能を使った開催方式から、ホームページ上にYouTube動画を公開する方式に変更し、前回フェアでの課題の一つ、「参加者のアクセスの容易化」を図った。 担当業務として、温暖化対策に係るコンテンツの作成を担当した。

企業の地球温暖化への適応策としての持続可能経営講座

活動日 2021年7月21日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム(BCMS)の導入が求められている。 建設業における持続可能経営システムの導入を促進するために、技術従業員を対象とした3講座の講師と、BCMS導入事業所の危機管理担当者を対象とした1講座の講師を担当した。

オンライン環境フェアの企画・開催

活動日 2021年3月20日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 企画・活動
環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍の中、2021年3月開催の環境フェアはオンラインでの開催となった。Web会議アプリZoomのブレイクアウトルーム機能を使い、ブレイクアウトルームをブースに見立てた12のブースで動画を再生し、参加者にブースを選び視聴いただく方式とした。再生する動画作成や機材調達、システム運用管理など、ほぼすべてを団体メンバーで対応した。参加者アンケートでは肯定的評価を多く得た。

オンライン環境フェアの企画・準備

活動日 2020年12月20日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 企画・活動
環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍の中2020年3月の開催は中止となった。 2021年3月開催予定の環境フェアについては、オンラインでの開催を目指し、手作りのイベントとするために、オンラインアプリの機能を使った開催方法に係る情報収集とそれに基づく試行版を作成し開催準備を進めている。

企業の地球温暖化への適応策としての持続可能経営講座

活動日 2020年9月15日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 企業・団体
活動区分 講演・講師
地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム(BCMS)の導入が求められている。 建設業における持続可能経営システムの導入を促進するために、技術従業員を対象とした4回に亘る連続講座の講師として、「BCPを持続可能経営に活かす方法」および「事業影響度分析・リスクアセスメント」の2項目(1時間/項目)を担当した。

2019年度活動実勢報告提出済

活動日 2019年4月1日
分野
対象 子ども
属性 幼稚園・保育園
依頼元 幼稚園・保育園
活動区分 講演・講師
2019年度活動実勢報告提出済

2018年度活動実勢報告提出済

活動日 2018年4月1日
分野
対象 子ども
属性 幼稚園・保育園
依頼元 幼稚園・保育園
活動区分 講演・講師
2018年度活動実勢報告提出済