環境カウンセラー / 詳細

日本の農林水産業業と再生可能エネルギー事業への関与は、単純な大手developersへの土地の提供から脱却して 自らの事業への参画を目指し、地元に地代収入だけでなく、事業収入をもたらす様な仕組み作りが必要である。

日本海の海洋は、近隣諸国による、海洋投棄が、収まらず 日本だけでなく、国際協調が、不可欠な現状です。 現在、進めている、能登半島での、現場での研修を通じた検証作業を進めた。

日本における国産エネルギーの確保は、環境問題のみならず、エネルギーセキュリテイ―の観点からも重要な課題である。これらの課題解決の為には、先進的な再壊死可能エネルギー技術の開発が最重要課題となる。

コロナ禍の中で当該活動はかなりの制限があり、リモートでの欧州の最新技術紹介となりました。 欧州では中小企業が積極的に技術開発を日夜進めており、日本に紹介することで、その差を少しでも縮めて行きたいと思います。