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新しい登録年度順古い登録年度順氏名五十音順
連番 氏名 登録年度 登録部門 活動地域 主な経歴
1 中村 将大 2020 市民 高知県 2012年10月より現在まで、高知県地球温暖化防止活動推進センターのプロジェクトリーダーとして、家庭向けの省エネプロジェクト、市町村、企業、学校等と連携した温暖化対策、地域イベントやセミナー開催等を通じた県民向けの地球温暖化防止の普及啓発活動を行ってきました。
2 大下 宗亮 2019 市民 高知県 建設コンサルタントの技術者として、河川水辺の国勢調査、環境アセスメント、環境モニタリング、多自然型川づくりの評価、環境学習会(講師)に従事した。営業部では、CSRの一環として河川清掃等のボランティアや環境学習の講師を務めた。また特定外来種の分布、駆除等の企画調整・運営を支援した。
3 大下 宗亮 2017 事業者 高知県 建設コンサルタントの技術者として、河川水辺の国勢調査、環境アセスメント、環境モニタリング、多自然型川づくりの評価、環境学習会(講師)に従事した。営業部では、CSRの一環として河川清掃等のボランティアや環境学習の講師を務めた。また特定外来種の分布、駆除等の企画調整・運営を支援した。
4 近藤 純次 2012 市民 高知県 平成25年まで特定非営利活動法人環境の杜こうちの職員として、「環境活動支援センター」の事業運営と「高知県地球温暖化防止活動推進センター」の企画運営業務を担当。環境教育の推進や活動家のコーディネート、CO2削減運動等に従事。現在は同法人の会員 兼 地球温暖化防止活動推進員として活動中。
5 下村 邦夫 2009 事業者 高知県 入社以来30年間省エネルギー設備の企画、調査、設計、施工に従事して参りました。 この間、全国の病院や社会福祉施設を中心に約250施設の設計施工を担当いたしました。 特に新エネルギーである太陽熱利用設備は集熱器の設置面積約4万5千平米は日本で最多面積となっています。
6 髙橋 啓 2008 市民 高知県 私は環境教育の主眼を野外に求め、里山や里海、或は近くを流れる河川や水田等自然を対象に観察会を催しフィールドの教育を通じて自然に親しみ人と自然とのかかわりを学び、判断力とか責任感や協調性、忍耐心、責任感とかを養うことが重要であり、この様な環境教育をする事が私の役割であると思っている。
7 長久保 義紀 2006 市民 高知県 平成8年4月より2年間、東京環境工科学園にて野生生物調査や環境学習、野外実習等を経験した。卒業後、環境NGO(社)生態系トラスト協会のスタッフとして、事務局運営や自然保護啓発事業等に従事した。平成21年8月より、(株)西日本科学技術研究所に所属し、環境調査、環境保全対策業務に従事。
8 内田 洋子 2005 市民 高知県 グリーンコンシューマー活動で地域と全国で買い物ガイドを発行。現在自治体対象の「環境首都コンテスト」を全国の環境NGOと実施中。アースデイを毎年開催。小中学校における環境授業を実施。買い物袋持参運動の実施。こどもエコクラブを主催。街や海岸のごみの調査・清掃活動。環境講座の運営。自治体職員研修。
9 上野 伊佐子 2005 市民 高知県 企画運営推進中のものは地球環境セミナー・環境家計簿・有害紫外線から子どもを守る・省エネ家電推進キャンペーンです。映画上映会・アフガニスタンへ衣料品百箱を企画運営し南アフリカヨハネスブルグ環境・開発サミットと中国内モンゴルの植樹に参加し高知県委託事業『環境にやさしい暮らしづくり』など。
10 伊藤 綱男 2002 事業者 高知県 建設コンサルタント会社、大学講師を経てEA21審査人として事業所の環境マネジメントシステム構築の指導助言及び審査に取組む。研修会講師実績多数。判り易く効果的な運用を目指しています。また高知県環境保全型農業ISOグループの外部監査員を務める。高知県カウンセラー協会の活動を支援。
11 濱田 哲暁 2001 市民 高知県 東洋電化工業(株)分析センターに勤務し、河川・ダム・海岸の環境調査・環境影響評価及び保全対策業務に従事。また生物調査部門も担当し、陸上動物に関する調査を行う。日本野鳥の会高知支部幹事として、探鳥会のリーダー及び編集委員として活動。小学校、市民グループ、教育関係者の環境教育の指導にあたる。
12 山﨑 正男 2000 事業者 高知県 大手ビール会社にて1996年から1999年まで環境報告書の作成を行いました。その後、関連会社にて、ISOの社内事務局として環境マネジメントシステムの構築に関わりました。2008年からはエコアクション21審査人として活動しています。省エネに関する規格作成に多く関わりました。
13 吉迫 勝意 1996 事業者 高知県高知市 1.都市計画事業、公共用地取得に伴う調査・補償コンサルタント業務に携わってきました。その間環境調査、環境基本計画作成にも取り組んできました。2.平成14年からは、環境マネジメントシステムの審査・構築支援、事業所や家庭の省エネ診断、新エネ・再エネの環境学習にも取り組んでいます。