登録年度 | 1996年度 |
---|---|
氏名 | 二ノ宮 晃 (ニノミヤ アキラ) |
部門 | 事業者 |
性別 | 男 |
年代 | 70代 |
専門分野 | 地質、産業、公害・化学物質 |
主な活動地域 | 埼玉県さいたま市 |
主な経歴 | 東京海上火災保険(株)リスクマネジメント業務部主席研究員を経て、現在、ニッセイ同和損害保険(株)リスクマネジメント業務部長及びフェニックスリスク総研(株)取締役。企業を取り巻く環境、PL、労災、IT、自然災害等のリスクに関する損害保険引受およびリスクコンサルティングを実施。 |
特記事項 | 技術士(経営工学部門:製品安全設計および生産管理の専門)。共著「製造物責任法大系Ⅱ」(弘文堂)。 |
活動の紹介
2023年度活動実績等報告書提出済
2023年度活動実績等報告書提出済
環境負荷軽減策としての自然エネルギーの活用・普及
大規模事業所での太陽光発電、LED照明などの導入のためのフィージビリティ検討、および環境負荷軽減策などのアドバイスを実施している。環境対策関連の新技術については技術革新が著しいので、費用対効果検証を中心として毎年の継続検討課題としている。
環境汚染事故被害想定とBCP(事業継続計画)策定の支援実施
企業は危機管理の一環でBCPの策定を中心としたリスク対策の検討・強化に努めている。この取組に関して環境汚染・環境破壊事故対策の側面も考慮して現地調査・対策研究を行い、企業に対して環境リスク情報の提供と、BCPおよび環境保全計画の策定支援を継続して実施している。
海洋汚染事故対応におけるドローンの活用・推進
海洋油濁等の汚染事故が発生した場合、迅速かつ的確な汚染拡大防止措置が出来るよう、初期対応にドローンを活用する研究を実施している。特に、海洋でのドローン運航の環境条件、ドローン機体のハード・ソフト両面の仕様設定などの実証実験により利活用研究を実施している。
環境負荷軽減策としての自然エネルギーの活用・普及
大規模事業所での太陽光発電、LED照明などの導入のためのフィージビリティ検討、および環境負荷軽減策などのアドバイスを実施している。環境対策関連の新技術については技術革新が著しいので、費用対効果検証を中心として毎年の継続検討課題としている。
環境汚染事故被害想定とBCP策定の支援実施
企業は危機管理の一環でBCPの策定を中心としたリスク対策の検討・強化に努めている。この取組に関して環境汚染・環境破壊事故対策の側面も考慮して現地調査・対策研究を行い、企業に対して環境情報提供と、BCPおよび環境保全計画の策定支援を継続して実施している。
海洋汚染事故対応におけるドローンの活用
海洋で油濁等の汚染事故が発生した場合、迅速かつ的確な汚染拡大防止措置が出来るよう、初期対応にドローンを活用する研究を開始している。特に、海洋でのドローン運航の環境条件、ドローン機体のハード・ソフト両面の仕様設定などの実証実験により研究を実施している。
環境負荷軽減対策としての自然エネルギーの活用普及
大規模事業所での太陽光発電、LED照明などの導入のためのフィージビリティ検討、および環境負荷軽減施策のアドバイスを実施してきた。環境対策関連の新技術については技術革新が著しいので、費用対効果検証を中心として毎年の継続検討課題としている。
環境汚染事故を考慮したBCP(事業継続計画)の策定支援
現在、企業は危機管理の一環でBCP(事業継続計画)の策定を中心としたリスク対策の強化に努めてきている。この取組みに関して、環境汚染・環境破壊事故対策の側面も考慮して現地調査・対策研究を行い、企業に対して環境情報提供とBCPおよび環境保全計画の策定支援を実施してきた。
海洋汚染事故対策、およびドローン活用の支援
海洋で油濁等の汚染事故が発生した場合、迅速かつ的確な汚染拡大防止措置が出来るよう、初期対応にドローンを活用する研究を開始した。特に、海洋でのドローン運航に関する気象・海流などの環境条件、ドローン機体のハード・ソフト両面の仕様設定などの実証実験(PoC)により研究を実施してきた。
大企業における自然エネルギー活用への支援
大規模事業所での太陽光発電、LED照明などの導入のためのフィージビリティ検討、および環境負荷軽減関連のアドバイスを実施してきた。環境対策関連の新技術については技術革新が著しいので、費用対効果検証を中心として毎年の継続検討課題としている。
企業における環境保全対策・事業継続計画(BCP)の策定支援
企業が危機管理の一環でBCP(事業継続計画)の策定を中心としたリスク対策の強化に努めている現状において、この取組みに関して、環境汚染・環境破壊事故対策の側面も考慮して現地調査・対策研究を行い、企業に対して環境情報提供とBCPおよび環境保全計画の策定支援を継続実施してきた。
2019年度活動実勢報告提出済
2019年度活動実勢報告提出済
2018年度活動実勢報告提出済
2018年度活動実勢報告提出済