環境カウンセラー / 詳細

長浜市の中心市街地の連合自治会で組織する「長浜まちなか地域づくり連合会」の主催で開催された「第２回米川フォーラム」で、次の内容のプレゼンテーションをした。 内容は、長浜市の市街地を流れる中河川である米川の水質をめぐる歴史を、市が実施してきた50年間の水質調査結果(BOD)の推移を、折々の行政施策と市民活動との関連を解説することにより、50年の水質の変遷の歴史を説明した。

地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム（BCMS）の導入が求められている。 今年度も、企業における持続可能経営システムの導入を促進するために、BCMS導入事業所の危機管理担当者を対象とした講座の講師を担当した。

環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍で2020年は中止、2021年･2022年はオンラインでの開催となった。2023年は、3年ぶりの対面での開催となり、多くの参加者があった。 担当業務として、団体の活動報告コーナーの企画、設営及び当日のコーナー説明を担当した。

淡水生物の保護啓発活動団体の学習会として開催されている連続講座の1講座の講師を担当した。 内容は、長浜市の市街地を流れる中河川である米川の水質をめぐる歴史を、市が実施してきた50年間の水質調査結果(BOD)の推移と、主に行政施策に伴う変動要因の関連を解説することにより、50年の水質の変遷の歴史を説明した。

地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム（BCMS）の導入が求められている。 今年度も、建設業における持続可能経営システムの導入を促進するために、技術従業員を対象とした1講座の講師と、BCMS導入事業所の危機管理担当者を対象とした2講座の講師を担当した。

環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍の中、2022年3月開催の環境フェアは前年度に引き続きオンラインでの開催となった。前年度のＺｏｏｍのブレイクアウトルーム機能を使った開催方式から、ホームページ上にYouTube動画を公開する方式に変更し、前回フェアでの課題の一つ、「参加者のアクセスの容易化」を図った。 担当業務として、温暖化対策に係るコンテンツの作成を担当した。

地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム(BCMS)の導入が求められている。 建設業における持続可能経営システムの導入を促進するために、技術従業員を対象とした3講座の講師と、BCMS導入事業所の危機管理担当者を対象とした1講座の講師を担当した。

環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍の中、2021年3月開催の環境フェアはオンラインでの開催となった。Web会議アプリZoomのブレイクアウトルーム機能を使い、ブレイクアウトルームをブースに見立てた12のブースで動画を再生し、参加者にブースを選び視聴いただく方式とした。再生する動画作成や機材調達、システム運用管理など、ほぼすべてを団体メンバーで対応した。参加者アンケートでは肯定的評価を多く得た。

環境保全団体のメンバーとして、毎年開催している環境フェアの開催にスタッフとして企画とその実施に携わってきたが、コロナ禍の中2020年3月の開催は中止となった。 2021年3月開催予定の環境フェアについては、オンラインでの開催を目指し、手作りのイベントとするために、オンラインアプリの機能を使った開催方法に係る情報収集とそれに基づく試行版を作成し開催準備を進めている。

地球温暖化の進行に伴い、緩和策だけではなく適応策が求められている。 温暖化に伴う気象災害の多発する中で、事業者にも災害に対するレジリエンスの強化が必要である。 この対応策として事業継続力を高めるために持続可能経営システム(BCMS)の導入が求められている。 建設業における持続可能経営システムの導入を促進するために、技術従業員を対象とした4回に亘る連続講座の講師として、「BCPを持続可能経営に活かす方法」および「事業影響度分析・リスクアセスメント」の2項目(1時間/項目)を担当した。

2019年度活動実勢報告提出済

2018年度活動実勢報告提出済