登録年度 1998年度
氏名 山本 泰三
(ヤマモト タイゾウ)
部門 市民
性別
年代 80代
専門分野 大気、地球温暖化、資源・エネルギー
主な活動地域 兵庫県神戸市
主な経歴 大阪ガス(株)でガス機器・設備の商品開発・企画などの業務に従事。1989年から環境部で大気汚染対策や省エネルギー対策、環境アセスメントなどを担当した後、2000年にISOコンサルタント(環境・品質)として独立。環境カウンセラー会(兵庫・大阪)の活動にも参画している。
特記事項 技術士(環境部門)、環境カウンセラー(市民部門)、エネルギー管理士、公害防止管理者、神戸市の技術アドバイザー

活動の紹介

SDGs実戦道場での「誰一人とり残さない」精神の実現のための活動、

活動日 2021年4月15日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 高校以上
依頼元 その他
活動区分 普及啓発
毎日の新聞をデータベース化して、現代の寺子屋の実践を目指す。アウトプットは月刊エコサポート通信を含め様々な形で発信出来る。ポイントは共に学び共に成長する取組みでよりう良い社会の実現に貢献する。

新型コロナ問題の出口戦略、安心できる生活を取り戻すために

活動日 2021年9月6日
分野 生命
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 その他
活動区分 研究・発表・執筆
新型コロナ問題については燃焼科学・工学が専門の立場であり、日本生産管理学会全国大会などで発表してきた。R4年3月にも発表する。発生現象は「空気感染」である。この点をクリアにすると、混沌とした状況がスッキリと霧が晴れる。

月刊エコサポート通信の発行による事業実現への土台つくり

活動日 2021年9月30日
分野 資源・エネルギー
対象 大人
属性 高校以上
依頼元 その他
活動区分 研究・発表・執筆
R2年6月、パームの実からの電力・燃料化に関する国際特許を申請し、内容を広めるため、東大阪商工会議所でシンポジウムを開催し出版物を発刊した。「2050年のゴールから我が国のエネルギー戦略が見える」である。この実行経過鵜を推進するため、1年かけて「月刊エコサポート通信」を9月末に発行した。第4号は本年1月発行、第5号は2月末発行を実現した。

世界経済フォーラムでの発表支援の準備

活動日 2021年8月10日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 その他
活動区分 ファシリテート・コーディネート
R3年8月に世界経済フォーラム(通称ダボス会議)がシンガポールで開催さされるよていであった。コロナウィルスの影響で中止になった。しかし、これに向けてコンサルタントとして今後の活動に繋がる。

インドネシアのパーム産業からの電力・燃料化のPR

活動日 2021年4月6日
分野 資源・エネルギー
対象 大人
属性 高校以上
依頼元 その他
活動区分 ファシリテート・コーディネート
インドネシア最大の産業であるパームの植林でできる果実(FFB)から膨大な量のカーボンニュートラルの液体・気体・固形物の燃料を作ることができる。2017年11月~2019年8月迄現地へ17回出張し、インドネシア政府関係者と協働開発してきた取組みについて報告、意見交換した。

パームの実の電力・燃料化

活動日 2020年7月9日
分野 地球温暖化
対象 大人
属性 その他
依頼元 その他
活動区分 普及啓発
地球温暖化対策として、CO₂排出ゼロの膨大なバイオエネルギーがある。インドネシア等年中30℃前後で雨がよく降るので、植物の生育が良い。パーム産業はアブラヤシの実からパーム油をとる主産業である。これを電力・燃料化する取組みをインドネシア政府と協働で進めている。

新型コロナの爆発的な増大とガス小型湯沸し器の不完全燃焼の類似性

活動日 2020年9月5日
分野 生命
対象 大人
属性 その他
依頼元 その他
活動区分 研究・発表・執筆
1975年頃ガス事業者は燃料を天然ガスに転換する事業を始めた。「三蜜」の状態で燃焼させる小型湯沸し器などは酸素濃度が低下するとCOが急増し燃焼対策、安全対策システムを確立、実行した。この現象が新型コロナが人の肺で爆発的に増殖する現象と類似している。

新型コロナ問題の出口戦略、安心できる生活を取り戻すために

活動日 2020年7月28日
分野 生命
対象 大人
属性 企業・団体
依頼元 その他
活動区分 研究・発表・執筆
新型コロナ問題については発生現象の解明が重要である。飛沫感染、接触感染などと捉えられているが「空気感染」である。この点についても昨年6月に4名で論文をまとめ複数の学会で発表した。

インドネシアのパーム産業からの電力・燃料化のシンポジウム

活動日 2020年6月26日
分野 資源・エネルギー
対象 大人
属性 その他
依頼元 その他
活動区分 普及啓発
知久雄温暖化への対応、基本計画はh具体的な進展を見せていない。パームの実からできる膨大な量の再生再生エネルギーは、2050年に向けて、大変大きなポテンシャルがある。わが国で重要性が広く世論になると、政府の政策に反映できる。取組み、情報発信を続けている。