| 登録年度 | 2009年度 |
|---|---|
| 氏名 | 瀬戸 宏之 (セト ヒロシ) |
| 部門 | 事業者 |
| 性別 | 男 |
| 年代 | 70代 |
| 専門分野 | 資源・エネルギー、産業、3R |
| 主な活動地域 | 福岡県久留米市 |
| 主な経歴 | 自動制御を用いた省エネ設備の設計・施工、製造工場の品質管理、生産管理、並びに環境・安全管理等を経験した。現在は、環境マネジメントシステムの構築やその維持改善等で事業者を支援している。また審査員としてISO等の認証業務にも従事している。 |
| 特記事項 | 保有資格には、エネルギー管理士、公害防止管理者(大気・水質)、危険物取扱者、省エネルギー普及指導員、家庭の省エネエキスパート、並びに環境主任審査員等がある。 |
活動の紹介
環境内部監査員2日間コースの講師
2024年2月8日と15日に久留米市職業訓練センターの環境内部監査員2日間コースの講師を務め、受講者3名に内部監査員としての知識と自覚を高めてもらい、センターからの資格付与に寄与できた。次年度も受講希望者が開催人員を確保できれば、開催が予定されるため、同コースの講師を継続して務める。
環境ISO審査による経営改善
2023年度は、5社(西日本及び九州地区)の事業者に環境ISOの認証審査を実施した。これらの事業者に於いて、環境ISO規格改正の意図や省エネ及びCO2削減の世情動向等についての質問があり、環境カウンセラーとして、経営改善に環境活動を結び付けるアドバイスを加え、事業者へ“気づき”を与えることを目指した。
個人自宅での太陽光発電システムの有効性確認
実家(佐賀県)に太陽光発電システムの導入(2011年9月)し、2022年までの過去10年間の結果が観え、平均稼働率は10%である。(一般的な稼働率10～12%)個人的な実証実験であるが、社会貢献(省エネ活動)の一環として、継続報告する。
環境ISO審査による経営改善
2022年度は、8社(西日本及び九州地区)の事業者に環境ISOの認証審査を実施した。これらの事業者に於いて、環境ISO規格改正の意図や省エネ及びCO2削減の世情動向等についての質問があり、環境カウンセラーとして、経営改善に環境活動を結び付けるアドバイスを加え、事業者へ“気づき”を与えることを目指した。
個人自宅での太陽光発電システムの有効性確認
実家(佐賀県)に太陽光発電システムの導入(2011年9月)し、2022年までの過去11年間の結果が観え、平均稼働率は10%である。(一般的な稼働率10～12%)個人的な実証実験であるが、社会貢献(省エネ活動)の一環として、継続報告する。
環境内部監査員2日間コースの講師
2020年2月17日と24日に久留米市職業訓練センターの環境内部監査員2日間コースの講師を務め、受講者3名に内部監査員としての知識と自覚を高めてもらい、センターからの資格付与に寄与できた。次年度も受講希望者が開催人員を確保できれば、開催が予定されるため、同コースの講師を継続して務める。
環境マネジメントシステム審査の通年実施
2021年度は、4社(西日本及び九州地区)の事業者に環境ISOの認証審査を実施した。これらの事業者に於いて、企業の環境活動や省エネ及びCO2削減についての質問があり、環境カウンセラーとして、経営改善に環境活動を結び付けるアドバイスを加え、事業者へ“気づき”を与えることを目指した。
久留米市職業訓練センター主催 環境内部監査員2日間コースの講師
2021年初旬に久留米市職業訓練センターの環境内部監査員2日間コースの講師を務める予定であったが、コロナ禍の発生で中止となった。テキストを作成し、内部監査員としての知識と自覚を高めてもらう予定であったが実施できなかった。
環境マネジメントシステム審査の通年実施
2020年度は、11社(西日本及び九州地区)の事業者に環境ISOの認証審査を実施した。これらの事業者に於いて、企業の環境活動や省エネ及びCO2削減についての質問があり、環境カウンセラーとして、経営改善に環境活動を結び付けるアドバイスを加え、事業者へ“気づき”を与えることを目指した。
個人自宅での太陽光発電システムの有効性確認
実家(佐賀県)に太陽光発電システムの導入(2011年9月)し、2020年までの過去9年間の結果が観え、平均稼働率は11%である。(一般的な稼働率10～12%)個人的な実証実験であるが、社会貢献(省エネ活動)の一環として、継続報告する。
環境ISO審査による経営改善
平成30年度は、10社以上(西日本及び九州地区)の事業者に環境ISOの認証審査を実施した。これらの事業者に於いて、環境ISO規格改正の意図や省エネ及びCO2削減の世情動向等についての質問があり、環境カウンセラーとして、経営改善に環境活動を結び付けるアドバイスを加え、事業者へ“気づき”を与えることを目指した。