登録年度 | 2009年度 |
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氏名 | 田中 賢治 (タナカ ケンジ) |
部門 | 市民 |
性別 | 男 |
年代 | 50代 |
専門分野 | 生態系・生物多様性、産業、3R |
主な活動地域 | 東京都港区 |
主な経歴 | 昭和63年4月から国土防災技術株式会社に勤務。全国で発生している地震,地すべり,崩壊等の自然災害による崩壊地や荒廃地や塩害等で環境が悪化した農地に対して,土壌形成の観点から特許技術で量産化が可能となった腐植(フルボ酸)を利用しての自然修復を日本だけでなく海外でも行っている。 |
特記事項 | NPO法人自然再生技術協会理事長,NPO法人日本エコサイクル土壌協会理事,日本緑化工学会理事,日本林業技士会理事。平成27 年度(第16 回)民間部門農林水産研究開発功績者として,農林水産技術会議会長賞 民間企業部門(森林資源を利用したフルボ酸量産化技術の開発)を受賞している。 |
活動の紹介
静岡県 小山町で体験施工指導
静岡県小山町のスコリアが堆積した森林内において,スコリアを土嚢に詰めて固化させ土留工とする手法やコウヨウザンの植栽手法について指導を行った。
林業講演会「実務に役立つ業界のデジタル化戦略」
岩手県盛岡市において,森林調査の最前線のデジタル技術についてノースジャパンの会員の方に講演した。
山形県の草木の森において苗木の食害対策について講義
国産のトウガラシ成分を利用したシカ食害抑制の手法について,草木の森の保全活動を行っている方々に講演した。
NPO法人もりふれ倶楽部の総会で講演
植物活性剤を利用した世界の農地改善(ウズベキスタン)の情報提供と日本における森林環境譲与税関連の情報について講演した。
島根県 阿井小学校で課外授業
奥出雲町福原の個人所有のヒノキ林を教材として森林の機能,林業との関係について課外授業を行った。
島根県 阿井小学校で課外授業
奥出雲町福原の個人所有のヒノキ林を教材として森林の機能,林業との関係について課外授業を行った。
神奈川県立吉田島高等学校 授業
森林科学の授業カテゴリーの中で,山地保全について授業を行った。授業時間は,2時間。
雲南市林業振興ビジョン 検討委員会
雲南市の森林を調査した上で,現状における問題点~今後のビジョンについて雲南市の担当から説明を受けた。この説明を受けた上で,助言を行った。委員会時間は2時間。
第41回日本木酢液協会講演会で講演
「森林資源で量産化された高純度フルボ酸による国内外における環境改善」の内容について講演を行った。講演時間は,1時間。
「低コスト再造林プロジェクト」 長野県根羽村林業指導
長野県根羽村における植林後の鹿の食害の対応について,現地を確認して指導を行った。指導時間は,4時間。
「低コスト再造林プロジェクト」広島県三次森林組合 現地指導
広島県三次森林組合において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導を行った。
「低コスト再造林プロジェクト」宮崎県都城森林組合 現地指導
宮崎県都城森林組合において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導を行った。
九州経団連で講演
九州経団連農林水産委員会「林業部会」でWeb講演を行った。
島根県阿井小学校で野外授業
島根県阿井小学校の小学生を対象にして,近隣の山林で森林教育を行った。
NPO法人もりふれ倶楽部で講演
島根県のNPO法人もりふれ倶楽部の総会で,「森林づくりの最前線」で講演した。
広島県三次市において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導
令和2年10月14~15日に広島県三次市において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導を行った。参加人数,三次森林組合他 20名
宮崎県都城市において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導
令和2年10月6~7日に宮崎県都城市において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導を行った。参加人数,都城森林組合他 30名
島根県大田市において,「災害に強い森林づくり講演会」で講演
令和2年9月5日に島根県大田市において,「災害に強い森林づくり講演会」で講演した。参加人数,50名
長野県根羽村において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導
令和2年9月2日に長野県根羽村において,「低コスト再造林プロジェクト」による持続可能な森林管理について指導を行った。参加人数,根羽村森林組合他 20名
JICAつくばにて「稲作技術向上」(普及員),「小規模農家の生計向上の為の野菜生産技術」コースの研修生に対して農地改善の技術指導
令和元年8月6日に,JICAつくばにて「稲作技術向上」(普及員),「小規模農家の生計向上の為の野菜生産技術」コースの研修生に対して農地改善の技術指導を行った。参加国及び人数,19ヶ国,19名